PCE物価指数

PCEとCPIの二つの指標が食い違うのは、一つには元となるデータが異なるからです。CPIは家計調査から得られ——BLSが消費者に自己負担額を尋ねます。一方PCEは主に企業側から組み立てられます。小売売上高、企業報告、行政記録を国民経済計算の枠内で集計したものです。この出所ゆえに、PCEは消費者に代わって支払われた支出——雇用主が負担する保険料の一部や、メディケアに請求された医療費——まで捉えます。これらは家計のレシートには現れません。同時にPCEはより完全なデータが揃うにつれて改定されるのに対し、CPIは一度公表されればほぼ確定します。

食品・エネルギーを除くとコアPCEが得られ、FRBの主たる注目点です。しかしこの一律の除外自体が、ある月を歪めることがあります——エネルギーが常に外れ値とは限りません。そこでダラス連銀は刈り込み平均PCE（Trimmed Mean PCE）を公表します。毎月、上下どちらであれ最も大きく動いた品目を除外し、残りを平均する手法です。除外される集合が月ごとに変わるため、コアPCEより基調的なインフレを安定的に示すことが多く、政策当局は両者を併せて見ます。近年注目される「スーパーコア」（コアサービスから住居費除く）も同じ発想で、賃金主導の価格圧力を切り出すのに使われます。

物価指数は毎月の個人所得・支出（Personal Income and Outlays）報告の一行にすぎません。同じ発表で個人所得と個人貯蓄率——税引後所得のうち使わずに残す割合——も公表されます。両者を併せると、インフレ数値だけでは答えられない問いに答えられます。人々は所得の増加で支出を賄っているのか、それとも貯蓄を取り崩し信用に頼っているのか。貯蓄率が低下する一方で支出が堅調なら、長続きしない需要のサインになりうるため、エコノミストは所得・貯蓄・物価を一体として読みます。

物価指数の背後にある支出総額は、米国GDPの約3分の2を占める個人消費そのものです——経済で最大の単一エンジンであり、C+I+G+純輸出という恒等式のCにあたります。したがってその実質ベースの伸びは、それ自体が第一級の景気指標であり、三つに分かれます：耐久財（自動車、家電）、非耐久財（食品、燃料、衣料）、サービス（住居、医療、旅行）で、サービスは今や全体の約3分の2を占めます。論者が「米国の消費者は底堅い」と言うとき、指しているのは実質PCEが強かった月のことです。