日経225は東京証券取引所プライム市場の大企業225社を追跡する日本の代表的株価指数です。1950年9月7日算出開始（1949年5月16日まで遡及計算）。日本経済新聞社が算出。ダウ・ジョーンズと同様に株価加重方式。
なぜ重要か
日本は時価総額で世界第3位（約6兆ドル）の株式市場です。自動車（トヨタ、ホンダ）、電子・精密（ソニー、キーエンス、東京エレクトロン）、商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠）、金融（三菱UFJ、SMFG）が主要セクター。
株価加重の特異性
株価の高い銘柄が企業規模に関係なく大きな影響力。ファーストリテイリング（ユニクロ親会社、約3.5万円）はトヨタ（約2,500円）より時価総額は小さいが、指数への影響力ははるかに大きいです。
失われた数十年と回復
- 1989年12月29日: バブルの頂点で38,957を記録 -- 不動産投機、日銀緩和政策、企業持ち合いが原動力
- 2003年: バブル後安値の約7,607 -- 1989年ピークから80%下落（14年後）
- 2012〜2013年（「アベノミクス」）: 安倍首相の「三本の矢」政策で約18ヶ月で約8,500から約16,000に倍増
- 2024年2月22日: ついに1989年のバブル期高値38,957を34年ぶりに突破 -- 主要市場史上類を見ない長期回復（出典：日経）
- 2024年7月11日: ザラ場中の史上最高値42,426を記録
- 2024年8月5日: 日銀のサプライズ利上げと円キャリートレード巻き戻しで1日12.4%暴落（史上最大の下落幅4,451ポイント）
円との相関
日経は円と強い逆相関 -- 円安は輸出企業の円換算収益を押し上げ指数を持ち上げます。USD/JPYが140から150に動けば日経バリュエーションに5〜8%上積み。日銀政策が指数の最重要ドライバー。
ウォーレン・バフェット効果（2023年〜）
バークシャー・ハサウェイの日本5大商社への投資開示がグローバル投資家の注目を日本株に集中させ、1989年記録突破ラリーに貢献。
コーポレートガバナンス改革
東証の2023年PBR1倍割れ企業への資本効率改善要請が大きな触媒に。多くの日本企業が自社株買いや増配で対応し、歴史的なバリュエーションディスカウントを縮小しています。